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ジャーナリスト篠原常一郎氏「愛知トリエンナーレには朴元淳の日本事務所が関係」 他

こちらもどうぞ~
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毎回、様々な驚きの情報を伝えてくれるジャーナリストの篠原常一郎氏だが、今回の動画では、愛知トリエンナーレには、過去に下朝鮮人のソウル特別市長朴元淳が天皇を断罪した世紀の裁判ごっこ【女性国際戦犯法廷】に関わった元NHKプロデューサーだけでなく、当の朴元淳の日本事務所の関係者が深くかかわっていたことを暴露。

来年には広島トリエンナーレで同様の企画を準備して暗躍しているらしい。

 

過去のいろいろな記事や資料を交えながら掲載する。

(4:37~)
(日本)教職員組合の先生たちに主体思想に傾倒している者が多い。 OBによる活動の賜物とも言えるが、最近それに疑問を持つ教師も少しずつ出てきた。 
 

参考

http://u0u0.net/hRvd


https://bit.ly/2rvXTvR


国連組織内での北朝鮮政府の主体思想派の工作が相当浸透しているが、その手助けをしているのが実は日本人。

 


https://bit.ly/38slP3L


(国連ジンケンナンチャラをはじめとした部署に、綾小路がその地位を利用して送り込んだ弟子たちが数多くいて、日本から国連に流れていた金を使って様々な反日活動に利用していたと言われている→日本の金を使ってジンケンナンチャラの委員を買収してシナ朝鮮の言い分を信じ込ませていた?)

前国連大学副学長だった武者小路公秀が中心になって国連ジンケン機関に働きかけて【先住民勧告】なるものをどんどんやらして、日本国内のアイヌ先住民や琉球先住民を優遇させて(日本人の)民族分断を図り、北海道や沖縄といった日本(と米国)の安全保障上の重要な地域に楔を打ち込もうとする北朝鮮の工作活動に一枚噛んでいるのが日本国内の主体思想派とその協力者として操られている北海道アイヌ協会。

ソウル特別市長の朴元淳が日本の自分の事務所であるNPO【希望の種】を使って、日本の左派議員(立憲ミンス党系、無所属左派、左派の地方議員等)をソウルに誘って研修を受けさせている。→主体思想派の自分やブンザイ寅を称揚させて誤った印象を植え付けた後、帰国させて日本国内で活動させている。NPO法人希望の種の理事の岡本有佳は朴元淳の子分。
(この辺の資料は後でまとめて載せる。)


愛知トリエンナーレに関わったのは、NHKのディレクターだけではなかった。
NPO法人希望の種の理事の岡本有佳は朴元淳の子分だが、この者も関わっていた。
つまり、愛知トリエンナーレには、北朝鮮に忠誠を誓っていた主体思想家朴元淳が関わっていた。
(さらに言うなら後述の記事で示すが、朝鮮総連<北朝鮮政府>も深くかかわっていた)

以下、参考資料。


篠原氏は「イアンフは性奴隷」を世界に広めたのは、後述するNHKの番組のせいだと述べているが、ウィキでは、日弁連が深く関わっているのが分かる。

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https://bit.ly/36qg8S5 より

 

https://bit.ly/2skg5Z2

 

関連

【拡散希望】「表現の不自由展・その後」の背後にいる朝魚羊組織とは?


北朝鮮に忠誠を誓う誓紙に署名した朴元淳の子分や協力者たちが開いたヘイト満載の展示会の中止に、「戦後最大の検閲」と大騒ぎして出した抗議文に名を連ねていたのはアカだらけ。(当然っちゃア当然だが(笑))

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https://bijutsutecho.com/magazine/news/headline/20284

 

https://bit.ly/2E41WCd

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廬武鉉も朴婆も政権時代に「日本を仮想敵国」認定して米軍に「日本を攻撃するから手を貸してくれ」と言ってたし、下朝鮮のTV番組や世論調査でも「日本は敵国」認定している世論は多い事は立証済み。おまけにブンザイ寅政権も北朝鮮とのせどりを海上自衛隊に見られてレーダー照射して攻撃の意思を見せた。旭日旗もひたすら戦犯旗として世界中に広めようとプロパガンダしているし、国同士の約束も平気で破り日本に集りまくって「謝罪と賠償」を永久的に続けている連中を「下朝鮮は敵なのか」とまるで被害者かのような印象操作を広めようとしている奴。

 

 

https://bit.ly/2LMZK6o

 

 

朝日新聞やNHK、TBSに毎日新聞、東京新聞など日本の主要マスゴミやメディアがシナや南北朝鮮に激しく肩入れしているのは有名な既成事実だが、最近反日・捏造報道で大活躍の共同通信も忘れてはならない存在。(ここのソウル支所の連中には、廬武鉉政権のアドバイザーだったと自称していた青木理をはじめ、今のブンザイ寅のアドバイザーをしている者もいる可能性が濃厚だが、下記の話を聞いて成程と思った次第。

 

 

共同通信と言えば、ロイタージャパン(ロイターの日本支社)と組んで、イカサマ捏造情報を流しているケースが最近目立つ。

例えば日本の輸出管理規制に米国が「待った」をかけて輸出管理規制延期を日本政府に申し入れたとフェイクニュースを流し、国内のマスゴミやメディアが一斉に飛びついて報道した件だ。

無論、日本政府は即座にこの報道を否定した。

 

https://jp.reuters.com/article/southkorea-japan-usa-idJPKCN1UP2CL

 

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/07/post-12656.php

 

この報道は、ロイター本社のものではなく、ロイタージャパンの暴走フェイクだったと言われている。

実は、2018年の5月14日の記事だが、ロイタージャパンも反日巣窟疑惑を書いているモノがある。

前回でも書いたが、日本にある【外国特派員協会】は反日の巣窟である事がここでも実証された訳だ。

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http://wachauf.cocolog-nifty.com/blog/2018/05/post-5adc.html

 

その反日記者の巣窟ロイタージャパンが、社内のお仲間の告発を受けたのか、ジャパンタイムズが反日姿勢一辺倒を改める方針に転換した事に強い危機感を覚えた模様で、慌ててジャパンタイムズを糾弾するかの記事を掲載www

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https://jp.reuters.com/article/japan-times-korea-insight-editorial-idJPKCN1PJ050

 


「反日メディアであることのレッテルをはがしたい。経営陣として『アンチジャパン(反日)タイムズ』ではとても存続できない」と説明する水野博泰・取締役編集主幹に、記者側からは「ジャーナリズムの自殺行為だ」、「ファクト(事実)が問題であって、リアクション(読者らの反応)が問題なのではない」などの批判が噴出した。
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翌日に開かれた同社のオーナーである末松弥奈子会長とのミーティングでは、発言の途中で感情的になって泣き出す記者もいるほどだった。

 

フェイクだらけの反日記事が書けなくなると泣き出す記者って…(笑)  すごいですねえ~(笑)

しかしまあ、反日フェイク記事一辺倒のメディアの中に少しでも改める方針を出すものが出てきたのはいい傾向だと思う。

 

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