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日米超新兵器(レールガン)開発に怯えるシナ 日本の技術がシナ自慢のミサイル網を粉砕する!?





とある科学の超電磁砲 3期アニメ化決定!!!!!!!


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・・・という発表が世間では、されているらしいが、『THEMIS 7月号』でも興味を引く記事が出ていた。

「日米の水面下の軍事協力にシナが怯えている」
そして
「対シナ戦争は次元を超えた作戦になる」


その流れは5月下旬に米海軍の実質的トップ、ジョナサン・グリナード海軍作戦本部長(提督)が東京で安倍首相と会談し、日米同盟強化を確認し合ったことから見え出した。

同提督は、対シナ強硬派であり、米海軍の誇る戦略家でもある。

そして、対シナ戦争の新軍事ドクトリンと言われる『エアー・シー・バトル』(海空一体戦略)の提唱者でもあり、シナがその動向に神経を尖らせている人物でもある。


米軍は対シナ戦を、10年以上前から想定し戦略遂行プログラムを練っていたというが、今回の会談で安倍首相がどうやら協力に向けて、その一歩を踏み出したらしいのだ。


そして、その前兆ともいえる記事が出たのは4月に遡る。


日米首脳会談:リニア技術、米に無償提供

http://mainichi.jp/select/news/20140425k0000m020086000c.html


毎日新聞 2014年04月24日 20時46分(最終更新 04月25日 00時32分)



 安倍晋三首相は24日の日米首脳会談で、高速鉄道計画がある米国に対し、日本の持つ超電導リニア新幹線の技術を無償提供すると表明した。

技術を開発したJR東海も足並みをそろえており、米国でのリニア受注に向け、首相のトップセールスで弾みをつけたい考えだ。
 リニアなどの「インフラ輸出」は、安倍政権の成長戦略の柱に位置付けられている。JR東海の柘植(つげ)康英社長は同日の定例記者会見で「首脳会談を機に(米国のリニア導入が)大きく進展してほしい」と期待を示した。

 米国の高速鉄道計画の一つは、ワシントン-ニューヨーク-ボストン間(約730キロ)を結ぶ。今回の技術提供 の対象は、早期開業が計画されているワシントン-ボルティモア間(約66キロ)だ。 
一般的に技術提供する場合は「ライセンス料」を受け取るが、日本は1962年から始めたリニアの研究成果を米国に無償で提供することにする。政府は短期的に技術開発資金を回収するよりも、技術の無償提供でリニアを米国に売り込むことに成功すれば、米国の他の高速鉄道での受注や他の海外市場開拓につながり、より大きな利益を生み出す可能性があると判断した。


 ただ、財政赤字を抱える米国が、巨額の建設費用が見込まれる高速鉄道計画を実現できるかどうかは不透明な面もある。


 リニアを巡っては、昨年2月の日米首脳会談でも安倍首相が「日米同盟の象徴」と技術の導入を米側に提案していた。【永井大介】



元々このリニア技術には、開発が始まった1980年代当初から、米国防総省やNASAが軍事面から注目しており、水面下で協力を打診してきたのだが、自民党政権は「武器輸出三原則」を盾に長年応じなかったという。(ミンス政権には打診そのものがなし)


しかし、安倍首相はリニア新幹線輸出を名目に、リニア技術移転の可能性を米国側に伝えたという。
そして先の『リニア技術無償供与』のニュースに真っ先に反応したのが米海軍だった。


従来、米欧の先進諸国は『次世代の核兵器』と言われるリニア技術を利用した電磁波砲(レールガン)開発に血眼になって取り組んできたのだが、技術的にどうしても解決できない問題があり実用化困難と言われていたのだが、今年4月に米海軍は突如、2016会計年度(2015年10月~2016年9月)中に試作兵器を最新鋭の駆逐艦に据え付け、太平洋上での実証試験に入ると公表した。

「実用化に向け、研究開発が暗礁に乗り上げている中での日本側(安倍政権)からの技術協力の打診は米海軍にとっては渡りに船で、まさに百万の援軍を得たのに等しい」(防衛省技術研究本部関係者)


レールガンは戦争のルールを変える(米軍事紙)と言われる革命的な兵器である。
従来の火薬による発射ではなく、リニアによる大量の電流パルスで弾丸を音速の10倍以上のスピードで飛ばし目的物を破壊する。
その破壊力は、ミサイルを超える超強力な大砲と言える。














シナも当然この新兵器開発には大いに注視している。

何しろ日米が実用化に成功すれば、事ある毎にシナが大量のミサイルで日本中を火の海に変えてやると豪語していた自慢の(30年以上かけて築き上げてきた)戦略核ミサイル軍(第二砲兵隊)が瞬殺される可能性が出てくるのだから。

参考


中国人民解放軍の羅援少将「日中開戦なら日本は中国のミサイルで火の海」




シナが恫喝1

シナ恫喝2


日本を照準2

日本を照準3



米海軍はすでに砲口エネルギーを64MJ(メガジェール)にまで高め、5分で1千キロ離れた目標物到達する大砲を開発する計画を検討中だという。
そしてこの大砲にも日本企業(日本製鋼所)の技術が使われるという。
更に、日本の防衛省も90年初頭からレールガンの研究開発で予算を計上しており、三菱重工、川崎重工業、住友電気工業、富士電機など7社に研究開発を発注しているという。

最近、こういった日本の技術を盗もうとシナが、日本の各大学の研究室に資金提供をしたり研究員も含めた豪華な接待をしているという。見返りににシナ人のスパイ留学生を大量に送り込んだり、金だけでなくオンナの世話もして教授たちを籠絡し、共同研究の名目で日本の研究資料を大量に持ち出しているという話を聞く。




研究室から中国人留学生を排除したい

http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/rikei/1285397692/

「実験記録など紛失」共同研究者が不正否定 東北大論文問題
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071228-00000008-khk-l04
井上明久東北大総長の論文に対して研究不正の告発があった問題で、共同研究者の張涛・北京航空航天大(中国)院長が27日、仙台市青葉区の東北大片平キャンパスで記者会見し、告発の内容を否定した。

論文の正当性を裏付ける当時の実験記録や試料などは「紛失した」と釈明した。

当時の実験内容を記したノートや作製した金属ガラスについては2003年に帰国する際、「韓国の運送会社に依頼して送ったが、中国・天津の港でコンテナごと海に落ちた」と説明。
論文をまとめるために作ったほかの試料は一切残っていないという。(← ミエミエの大嘘でんな~(笑))

張氏はこれまでの河北新報社の取材に対し、不正を否定する一方で、学会誌に掲載されたデータは不十分だったことを認めていた。
賄賂、買収、捏造、スパイ工作はシナチョーセンの最も得意とするところ。

日本の防衛産業も自前だけでなく、関係の深い各大学研究室に共同研究の名目で技術を一部限定提供している場合があるが、それを狙ってのことだろう。
くれぐれも技術の漏えいが無いよう注意してほしいものである。


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http://www.e-themis.net/
他にも注目記事が目白押し!



【THEMISレポート】
年金大危機‐受給年齢上昇&納付期間延長がすぐに襲来する

今春実施されたある世論調査で、国民の8割近くが年金制度を信頼していないことがわかった。だが、厚生労働省が今後100年間の年金給付見通しをチェック
する「財政検証」では、「所得代替率」(最初に受け取った年金額の現役世代の平均手取り収入に対する割合)50㌫超が100年後も維持できるとしている。
これに対し、マスコミは経済前提の甘さと、50㌫超維持のための政策が「受給開始年齢の引き上げ」など3つしかなく、しかも対処療法的だと批判する。もは
や年金制度崩壊ははっきりした。いま議論すべきは人口減少をどう食い止めるかなのに、当事者は誰もいい出さないとあって……。


【政 治】
安倍首相「前のめり&傲り」政治で陥穽へ

安倍晋三首相は向かうところ敵なしの勢いだが、かつて安倍氏を応援した保守派から疑問の声が出始めている。集団的自衛権についても公明党に気を遣い過ぎて「安倍法制懇」の報告書を生かし切れていない。成長戦略も竹中平蔵氏がまたしゃしゃり出てきた。


【経 済】
東京ディズニーリゾートが隠す「異変」を明かす

ノロウイルスの集団感染の不祥事があったのにマスコミはあまりこのことを報じていない。儲けすぎのオリエンタルランドには問題が山積している。本誌には労働環境の改善を要求して立ち上がった「オリエンタルランド・ユニオン」の告発が寄せられた。

【メディア】
朝日新聞「憲法&反原発」報道への違和感

朝日新聞は夏目漱石の『こころ』を再連載中だが、大江健三郎氏や姜尚中氏に解説させてまるで漱石が反戦作家かのように読んでいる。憲法記念日から集団的自衛権行使問題まで、「反安倍」記事をこれでもかと垂れ流すが、読者はもう飽き飽きしている。


【メディア】
中国‐新聞記者&親日知識人弾圧で日本隷属化を狙う

6月4日の天安門事件25周年の直前、活動家、知識人、マスコミ関係者らが約70人軟禁下におかれたり拘束された。習近平体制になって弾圧対象者は拡大するばかりだが、日本のマスコミは強く抗議したことがない。その背景には中国との「新聞協定」があった。


【社 会】
日米の「超新兵器開発」に中国が怯える

日本のリニア砲技術を、安倍晋三政権が米国に供与する動きを見せている。実は米国はこの技術を軍事面からずっと注目してきたのだ。リニアの技術は次世代核
兵器といわれる電磁波砲(レールガン)の開発に繋がるのだ。この兵器開発を何より恐れているのは中国だ。米国はレールガンで中国のミサイル網粉砕を狙って
いるのだ。

【社 会】
在日米軍再編のカギ「馬毛島」の闇を暴く

種子島の西方沖12㌔㍍に浮かぶ鹿児島県西之表町市の馬毛島(まげじま)は在日米軍再編のカギを握る島といわれている。現在、99㌫以上の土地を所有する
のは「タストン・エアポート」の立石勲会長だ、立石氏は防衛相と交渉を進めてきたが、4年間何も進展がなく、中国がこの島を狙っているという。



中国人の「日本人なりすまし」増殖の危険

通名制度の悪用から旅券すり替えまで
外国人労働者や留学生が急増するなかいままでなかった凶悪犯罪が横行中

http://www.e-themis.net/feature/read.php

■自分の顔写真で偽旅券を取得

「これは日本における新しい形の国際犯罪ケースになる」  公安関係者がこう指摘するのは、大阪市西成区に住む准看護師・岡田里香さん(29歳)殺害事件だ。同級生の日系ブラジル人・大石ゆり(29歳)に死体遺棄容疑で大阪府警から逮捕状が出た。彼女は岡田さん名義の偽造パスポートを使い、「なりすまし」をして中国に逃亡し、中国当局に拘束された。  日本政府は外交ルートで引き渡しを要求しているが、そのままブラジルに強制送還される可能性もある。  岡田さんの遺体は東京・八王子のトランクルームから見つかった。  捜査関係者がいう。 「遺体には数十か所もメッタ刺しの傷があった。大阪市内の岡田さんの自宅近くから『人形』として八王子のマンションに送られたものだ。そこには大石と都内の大学院生だった中国人女性が同居していた。そこから少し離れたトランクルームへさらに遺体を運んでいる」  岡田さんと大石は10年ぶりに元同級生として再会。その後、大石は岡田さんのパスポートだけではなく、クレジットカードも「なりすまし」で不正に取得した。同居していた中国人女性とは“同性愛”の関係で、彼女を追って一緒に中国に入ったと見られている。ちなみに北京で大石がテレビ局に隠し撮りされた際には、相手と思われる女性と仲良く手をつないで歩いていた。  大石を知る元同級生は「大石は小学校高学年のときに、西成区に引っ越してきた。母親がブラジル人で父親は日本国籍を持っていたが、日系人だった」という。  公安関係者によれば、パスポートの偽装方法が完全に「なりすまし」型だという。というのも、岡田さんは過去にパスポートを取得したことはなかった。大石はそこに目をつけ、大阪市阿倍野区の大阪パスポートセンター阿倍野分室でパスポートを申請した。顔写真は自分のものを使い、岡田さんの戸籍謄本を提出していたという。 「ICチップには顔写真が登録されるが、女性は多少顔が違うといわれたときも、化粧や髪形の違いだといえば簡単にごまかせる」(警察関係者)というから、このケースが特異とまではいえないのではないか。  先の警察関係者は「彼女の背後に奈良県を中心とした日系ブラジル人の窃盗グループの存在も囁かれている。彼女は以前にも金銭トラブルを起こしており、在留資格を失い不法滞在の状態だった」という。



■日本の旅券申請はアナだらけ

 日本人への「なりすまし」は中国人を中心に増えている。昨年、パスポート不正取得の容疑で中国人・自称、扇清と林小花、若林進が逮捕された。一昨年6月に日本人男性から譲り受けた戸籍謄本などを使い、顔写真を偽り、不正に取得した。  警視庁の元通訳捜査官である坂東忠信氏が指摘する。 「そもそもパスポートを申請する際、公的身分証明書が存在しないのは大問題。戸籍謄本や住民票では本人確認ができず、保険証には写真がなく、免許証は運転時以外携帯・提示義務がない。確実な本人確認システムがないのです」  本人確認書類には住民票、保険証、戸籍謄本、住基カードだけでなく、学生証、年金手帳などでも2点以上であれば認められる。学生証に貼りつけた顔写真などは簡単に偽造できてしまうのが現状だ。

 さらに中国の法制度不備を悪用した中国人の「なりすまし」も横行している。

かつてはコンテナ船や漁船に隠れてやってきた密入国事案は殆どなくなり、代わりに密航より安全で確実にできる「なりすまし」が急増中だ。 「本来は来日資格のない中国人が、資格を持つ別人になりすまして合法的に入国する方法だ。中国では身分関係書類の売買を専門に行う業者がいて、来日予定のない者を探し出して戸籍から引き出した身分証明書を買い取り、来日希望者に売るのだ。費用は密航費用より少し安めの10万元(約150万円)前後とされている」(坂東氏) 「なりすまし」旅券には本人の写真と別人の個別情報が記載されているが、旅券自体は中国政府の審査を通過した“正規の旅券”であり、日本の入国審査はもちろんスルー。たとえ警察官の職務質問にあっても、見破られることはない。  坂東氏は「私が警察学校で講演した際、全国から集まった若い捜査官に聞いたところ、全員がなりすまし事案を扱ったことがあるといっていた。『なりすまし』事案の統計はない。書面的には合法滞在なので把握不可能だが、多数あることは確実」と分析する。  かつて密航を斡旋する業者は「蛇頭」と呼ばれていたが、彼らが中心となって今度は「なりすまし」の手配を請け負っているとの情報もある。



■役所でも住民登録でも「通名」
 安倍政権は外国人の「通名制度」にメスを入れるべく動き出している。
「通名」とは、外国籍の者が日本国内で使用する際の通称名のことをいう。通称名で有効な法律行為を行うことは原則できないが、在日外国人の場合は通名を居住する区や市町村に登録することで、住民票に記載され、法的効力を持つ。  昨年末、総務省自治行政局外国人住民基本台帳室長は通達を出し、「外国人が通名を記載する際には要件を厳格にしたうえで、原則として変更を許さない」とした。この問題に取り組んできた自民党の片山さつき参院議員が語る。 「そもそも日本人が改名するには家裁の許可が必要。それなのに外国人の場合、届けるだけで通名をころころ変えられるというのはいかにもおかしい。総務省からの通達があり、通名の変更が厳格化され、変更を断る自治体も出てきたが、もっと徹底させる必要がある」

最近の凶悪犯罪のなかには、通名を使用した在日外国人も多い。なかには数十回も通名を変えていたケースもあり、明らかに「通名制度」が犯罪や不正の温床になっている。


 現在は、「在留カード」や「特別永住者登録証明書」には通名を記載する箇所がなくなっている。しかし、住民登録や役所への届け出などの際は通名を名乗る在日外国人が大勢いる。総務省の通達もなんのその、自分で勝手に日本名を名乗るケースも多いのだ。  通名制度は、'39年の創氏改名制度で日本名を持った人たちが敗戦後、姓名復旧令で当時の日本名を使用したのが始まりである。  前出の片山議員が「戦後生まれの人が通名を持つ意味は少ない。日本名を名乗りたければ帰化すればいい」と提唱するが、通名制度は確かに見直しの時期に来ている。同時に日本人も全員、住基カードを持つ必要がある。朝日新聞など一部メディアが主張する過剰な人権擁護主義では、日本は滅びてしまう。

                                             (2014年7月号掲載)





おまけ






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Re: なんてお礼を言ったらいいんでしょうか。

ブログと関係のない宣伝記事だったので、削除しました。

2014.07.10 18:59 はやぶさⅡ #- URL[EDIT]

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