スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
Comment (-)

目覚めよ日本人! 支那朝鮮の反日情報戦は今も続いている。特亜とその手下のTV局に騙されるな!



ianfubook.jpg


http://ponko.iza.ne.jp/blog/entry/199996/ より転載

情報戦「慰安婦・南京」の真実

(西村幸祐責任編集 オークラ出版 2007年7月 1,200円)



本日発売された同書は、最近の相次ぐ中韓およびそれらを背景にした米国の自称人権派議員らの反日活動を正しく理解し、反撃するためのまたとない資料である。



戦後の自虐教育から覚醒しつつある一部日本人に対して、そうはさせじと反日近隣諸国はしつこく過去のありもしない捏造の歴史を日本に押し付けて謝罪と反省を未来永劫し続けろと迫っている。



その最大の捏造はいわゆる「南京大虐殺」と「従軍慰安婦」問題だ。



「南京大虐殺」をとテーマとする映画は
中国資本で今年12本も製作・上映される予定だという。

このような情報戦争に日本は全面的に戦わなければならない。

私たちに生を授けてくれた祖先のために、そして100年後の子孫の名誉のために・・・



また、いわゆる「従軍慰安婦」の強制連行など全く根拠がないことは周知の事実だ。

しかし、マイクホンダなど米国の議員たちがその責任を追及する決議案を成立させようとしている。

遅ればせながら
櫻井よしこ女史などがワシントン・タイムズに反対する意見広告を出したが政府の動きは鈍い。



宮崎正弘氏

「日本を戦争に引きずり込んだのは中国共産党の陰謀だった。(中略)歴史は繰り返す。「南京」「三光」「万人杭」「従軍慰安婦」「性奴隷」など世界中で展開されている情報戦、本来なら日本政府が反撃の前面に立つべきである。ところが政府が頼りなく、政治家は恥知らず、マスコミは自虐史観。

こうなると日本では反論や映画作りのすべてを民間の良識人、学者、文化人、篤志家の手で行わなければいけない。

空母に竹槍で戦いを挑むような戦況に置かれているのだ」



しかも、騒ぎの張本人の
河野洋平衆議院の壇上でいまだに議長を務めている。



西村幸祐氏

「なぜ、突如として慰安婦問が米国で騒がしくなったのだろうかか?

実は、
米国下院の対日非難決議案は、決して急に悪魔が舞い降りてきたようなものだなく、長い歳月をかけて周到に準備された国際謀略の一環なのだ。

(中略)

沈黙する河野の口を開かせろ。

「まず、河野談話解体が、反撃の第一歩だ」



阿比留瑠比

「・・・ただ河野氏本人は最近も『(
河野談話に)信念を持っている』と話すなど、自分が国民に大きな迷惑をかけていることについて全く反省していないようなのがどうにも救われない」



なかでも、「アイリスチャンはなぜ自殺したのか」(岩田明彦氏)は、米国の9.11テロ以後の彼女の言動が米国社会を敵に回すことになり、背後の力が彼女の利用価値に見切りをつけ、精神を病んだ彼女をさらに追い込んだという見方は衝撃的であった。



弾丸が飛び交い、命のやり取りをする戦争ではないが、ある意味それ以上に激しい情報戦の渦中に私たちは居るということ、そして敵の手口を知り、対抗することが如何に大切であるかということを知る書として是非一読をお勧めしたい。

http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/49280505.html




上の文にも書かれているが、

現在、シナ朝鮮による日本を貶め、贖罪意識を植え付けて、未来永劫自分たちに逆らわさせない様、洗脳する情報戦が仕掛けられている。いわゆる戦争責任、戦後の償いというやつだ。その代表的な材料は、従軍慰安婦と南京大虐殺。

しかし、真実に目覚めた日本人が増えるにつれて、支那朝鮮の反日プロパガンダへの反撃が有志達によって始まり、今ではことごとく論破されている。

本来は、一人でも多くの日本人にこの本を読んで貰う事が望ましいのだが、今から5年前に出版されたものであるので、入手が限られる。そこで、今回は、その中で特に小生の目を引いたモノを、ひとつ取り上げたいと思う。

以下、この本からの転載。



「張純如(アイリス・チャン)はなぜ自殺したのか」 (岩田 明彦)




airis1.jpg



1997年に出版された「レイプ・オブ・南京」は全米で五十万部も売り上げた。



airis2.jpg



しかし、その内容には明らかな事実誤認や捏造がある。

南京陥落から七十年目にあたる2007年には、それに合わせた様に南京「大虐殺」をテーマにした映画が、約十作品世界各国で公開される予定だった。

そんな折、筆者は米国ユタ州のサンダンス映画祭で公開される「ナンキン」の取材に飛んだ。



airis3.jpg



その中身には戦時中に、米国が対日戦用に制作したプロパガンダ映画「バトル・オブ・チャイナ」のつぎはぎが使用されており、その信憑性は論ずるに値しないものだった。

この映画は「レイプ・オブ・南京」をベースに制作されたものと当初聞いていたが、上映後の会見でプロデューサーのテッド・レオンシスはそれを否定し、張純如と距離を置こうとする風だった。

そこに違和感を感じ取った筆者は、張純如の足跡を追う。

2004年11月9日早朝、張純如は前日に街の銃砲店で購入したピストルを口にくわえ、撃鉄を落として自殺した。

当時の彼女は表面的には、ベストセラー作家の仲間入りを果たし、子供も授かり、クリントン大統領との謁見も果たし、更には大学教授を引退した両親が近所に引っ越してきたりと幸せな未来が用意されている様に見えていた。

しかし、実は自殺の数ヶ月前から張純如は精神病を患っていた。双極性精神障害、いわゆる鬱病である。

死の直前まで取材していた「バターン死の行進」の取材先のケンタッキー州ルイスビルで突如発作が起きて、精神病院に担ぎ込まれたのは自殺の四ヶ月前だった。

彼女の死後、米社会は彼女が鬱病を煩った原因を求め、テーマの「残酷さ」が心に拭いきれない闇を張り、そこから抜け出せなかった事が原因との結論に至った。

彼女の南京「大虐殺」から六十周年目に作品を出版した裏には、明らかに政治的意図があったと思われるが、実は出版の三年前に彼女は世界抗日戦争史実維持連合会(1994年設立の中国共産党のロビー活動を行う工作機関)主催の写真展を訪れている。

同団体は、2005年には日本の安保理事会入り反対運動を世界中で展開し、また現在では慰安婦決議案で活躍中のマイク・ホンダ下院議員の強力な支持団体でもある、いわくつきの反日工作団体である。その団体と張純如はかなり深い関係をこの時期から結んでいたのだ。

当時の会長は、イグナシウス・ディンで彼は「レイプ・オブ・南京」執筆に当たり、取材費の提供から中国取材のコーディネート、出版後のプロモーション等の面倒まであらゆるバックアップをしたと言われている。まさに「レイプ・オブ・南京」は反日工作機関の肝いりで世に放たれ同機関会長が影のプロデューサーだったわけだ。

「レイプ・オブ・南京」は全米で五十万部売れたと言われているが、一説には買い占めによって作られた記録と言われ、また大手新聞広告を使ったキャンペーン等の裏には、これら在米華僑団体が見え隠れしている。

なにやらどこぞの宗教団体の教祖本の売り方に似ているし、キャンペーンの仕方には姦酷の米国での慰安婦像や碑や竹島のそれに相通じるものを感じる。おそらく姦国が真似たのであろう。

話を戻す。

当時米国はクリントン政権下、日本にとって苦しい時期が続いていた。カリフォルニア州議会ではハイデン法と呼ばれる日本政府と企業に謝罪と賠償を求める法案が可決され、それが他の州にも拡大しかけていたのだ。元米軍捕虜により三井物産ら四社を相手取り、賠償1兆ドルの集団訴訟も起こされた。因みにハイデン法成立にはあのマイク・ホンダ議員も絡んでいた。

こうした反日の追い風に乗り、「反日のアイドル」と化したアイリスは一種神格され、その一貫した反日路線は彼女の将来を安定したかにみえた。

しかし、ある日を境に状況は一変する。

9.11!米国を襲ったテロは米国内情勢を大きく変えた。

実はこの数ヶ月前、下院はさらに「日本に対する賠償要求に国務・司法両省の邪魔はさせない」といった法案を通過させ、着々と日本を追い詰めていた。

しかし9.11テロが起き、対日訴訟どころではなくなった。

ブッシュ政権は「テロに対する国際連携は不可欠」とし、上院に対し「対日賠償法案」の削除を要求。議会が了承して削除された。日本にとって巨額の賠償訴訟を間一髪のところで回避した形となった。図らずも9.11テロは米国内における対日世論を大きく変えた。というより自国内の事で手一杯となったのだが、張純如はその変化を読めず、相変わらずの反日活動を続ける。そして更には米国人を挑発するような言論活動に及び始める。

そして9.11以降、「反日アイドル」としての活躍への世間の関心は日毎に薄れ、逆に過剰な要求運動が米国人の反感を買い始めた。

自国がテロに襲われ、歴史上稀に見る国難に瀕しているのに、半世紀も前のアジアの出来事に関心を向けろだの、太平洋戦争の捕虜による対日賠償訴訟に首を突っ込んで風向きが変わると「ホワイトハウスに裏切られた」と喚くだの、KY過ぎる彼女の言動に対し米国人達も張純如の胡散臭さに気づき始めたのだ。それを懸念したのが影のプロデューサー達は南京「大虐殺」の信用性に疑問を持たれかねない情勢を恐れ張純如を用済みにしたのであろう。

あげく精神を病んだ張純如は、自殺の直前に外部からの危機を感じると訴え、遺書には自分を陥れようとしている陰謀に耐えられないから自殺すると書いている。

精神を病んだ被害妄想の人間が語る陰謀説を鵜呑みには出来ないが、彼女の存在が目障りと感じているものが多かったのは事実だろう。











400 名前:<丶`∀´>(´・ω・`)(`ハ´  )さん [2007/12/05(水) 09:32:03 ID:kMR+IwSx]
-----------------------------------------------------------------

1949年 東トルキスタン侵略、占領(ウイグル大虐殺)、民族浄化継続中
















1950年 大躍進、文化大革命3000万人大虐殺開始

1950年 朝鮮戦争参戦

1951年 チベット侵略、占領(チベット大虐殺)、民族浄化継続中








1959年 インド侵略(中印戦争)アクサイチン地方を占領

1969年 珍宝島領有権問題でソ連と武力衝突

1973年 中国軍艦が佐渡島に接近、ミサイル試射

1974年 ベトナム、パラセル諸島(西沙諸島)を軍事侵略、占領

1976年 カンボジア、クメール・ルージュによる大虐殺を強力支援

1979年 ベトナム侵略(中越戦争)、中国が懲罰戦争と表明

1988年 スプラトリー諸島(南沙諸島)を軍事侵略、占領

1989年 天安門事件

1992年 南沙諸島と西沙諸島の全てが中国領土と宣言

1995年 フィリピンのミスチーフ環礁を軍事侵略、占領

1996年 台湾総統選挙恫喝、台湾沖にミサイル攻撃

1997年 フィリピンのスカーボロ環礁の領有を宣言

1997年 日本の尖閣諸島の領有を宣言

2003年 スーダンのダルフール大虐殺を強力支援

2005年 日本EEZ内のガス資源を盗掘

-----------------------------------------------------------------



2007年現在でも、非漢族に対する大虐殺、婦女子を強制連行・中絶・不妊手術、

まさしく民族浄化を継続中である。



記録に残ってるだけでもこれだけあるのに、

「中国は歴史上、他国を侵略したり、他国の領土で殺人・放火をしたことはない」

が政府の声明。



侵略と虐殺の限りを尽くすナチより凶悪・残虐な中国共産党。

そんな奴らにシンパシーを感じる馬鹿サヨ連中はキチガイとしか言いようがない。



403 名前:<丶`∀´>(´・ω・`)(`ハ´  )さん [2007/12/05(水) 12:40:56 ID:QZrKvT5n]


陳憲中(68歳)



在米41年の中国系米国人

「ニューヨーク保釣連合会」会長、兼「ニューヨーク南京大虐殺受難同胞連合会」会長、

兼「アジア太平洋問題研究センター」責任者、兼「保釣漂流瓶活動組織委員会」顧問。

モットー:「日本の歴史家の誤りを証明することが使命」。

www.epochtimes.com/b5/6/7/25/n1397781p.htm (真ん中のヒゲが陳憲中)



1971年、共産党の尖閣諸島強奪思想に感化されて反日活動家になる。

1991年、「マギーフィルム」を「発見」する。

1996年、世界で初めてアイリス・チャンを引っ張り出し、チャンに「ラーベの日記」をドイツで「発掘」させる。

1997年、「ニューヨーク保釣連合会」会長に就任、尖閣上陸を計画し、上陸資金の調達を始める。

1998年、台湾で青少年をターゲットに反日思想流布に奔走。

2001年、小泉靖国参拝を「日本軍国主義の復活」と抗議。

2003年、全米を巡回し「日本軍細菌戦罪行展示会」開催、中国内に「中国民間保釣連合」を設立させる。

      この頃から中国当局との繋がりが見え隠れし始める。

2004年、米国教科書に「日本の侵略史」を組み込む運動を始める。

      「アジア太平洋問題研究センター」でアイリス・チャン追悼式典開催。

2005年、全世界の尖閣活動を束ねる「全球保釣運動センター」設立を提唱。

      韓国の独島団体、マレーシアの華人団体と連携し、

      ニューヨークのポーランド、ユダヤ組織にも協力を依頼、「環太平洋反日包囲網」画策中。

      夏、ニューヨークで南京大虐殺展開催。

      アイリス・チャンの演説ビデオを流し、全米400箇所を巡回






テレビ朝日が自民党・安倍総裁の経済政策を批判するよう経済学者に強要  



 国民を騙してでも、安倍総裁の足を引っ張っぱりたいテレビ朝日

そこには報道の自由という皮を被ったイカサマ捏造TV局の、人を平気で抹殺する意図がはっきりと存在する。これはハッキリ言って悪逆非道の犯罪である。!!






飯田泰之氏:

例えばリフレの話ですね。金融政策が重要ですという話。

ここでは自由にさせてくれますけど、相当きついです。はっきりいって、テレビで言うの。

打ち合わせ時間が10倍とは言わないけど、打ち合わせ時間めっちゃ、

「なんとかお願いします。なんとかお願いします。」

「なんとか財政破綻とハイパーインフレとでお願いします」


「それは絶対できません」ていうふうに言わないといけないので…。



最悪、江頭2:50さんの覚悟で、「さあ俺来週ここにいないけどがんばろう」みたいな。

そういう意味でいうと宮崎哲弥さんすごいんだよね。

宮崎哲弥さんは、TPPも反対だし、財政破綻なんかありえないし、金融緩和が必要で、

単純に言うと、安倍首相の提言は・・・建設国債は微妙と表現をしますけど、それ以外は非常にいい、

というふうにいってなんとかなってるので、すげえな。



https://www.youtube.com/watch?v=Ak35A8m9o5c

ロングヴァージョン

http://www.nicovideo.jp/watch/sm19449941

【11月24日-第28回の出演者決定!】

明日は夜21時から『総選挙の争点!? TPPへの向き合い方は?』をテーマに議論します。

スタジオにコンパス・オピニオンリーダーから土居丈朗さん(慶應義塾大学経済学部教授)、

細川昌彦さん(中部大学教授/元経済産業省)をお招きし、

スタジオの外からのスカイプ中継では、有馬晴海さん (政治評論家)にご参加いただきます。

さらにSNSアナリストとして飯田泰之さん(駒沢大学経済学部准教授)がニコニ(コ)ンパスに登場。

フェイスブック、ツイッターを通じてお寄せいただく皆さまからの意見を集約しながらスタジオの議論にも参加します!

皆さまのご意見、ご質問などの番組参加をお待ちしています!!

http://www.facebook.com/photo.php?fbid=436298059758018

飯田泰之

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%A3%AF%E7%94%B0%E6%B3%B0%E4%B9%8B




スポンサーサイト

管理者にだけ表示を許可する

上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。